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複合機踏み台にネットワーク攻撃のおそれも

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電話回線を通じて細工したファックス文書を送信するだけで、受信端末のメモリ上に不正なプログラムを展開できる攻撃「Faxploit」が明らかとなった。ファックスの通信プロトコルに起因し、複合機など多数機器が影響を受けるおそれがあるという。

米Check Point Software Technologiesのセキュリティ研究者が8月に開催されたDEFCONで発表したもの。

多くのファクス機器で採用されている通信プロトコルの脆弱性を悪用することで攻撃が可能だとしている。

標的となるファクス番号に対し、電話回線を通じて細工した画像データを送信することで、受信側の機器にバッファオーバーフローを生じさせる手法で、マルウェアをメモリ上に展開できることを一部機器で確認した。

脆弱性を悪用された場合、受信端末の制御を奪われ、端末上で受信したファックス文書の窃取や改ざんのほか、仮想通貨のマイニングや接続された組織の内部ネットワークに対する攻撃に悪用されるおそれがある。

研究者は、HP製の複合機「Officejet Pro」を用いて動作を実証。ファックスを受信させることで同機器の制御を奪い、脆弱性を悪用する「Eternal Blue」「Double Pulsar」を利用してネットワーク経由の攻撃が可能であることを確認した。

すでに報告を受けたHPではバッファオーバーフローの脆弱性「CVE-2018-5924」「CVE-2018-5925」に対し、修正パッチをリリースしている。

今回脆弱性が判明したプロトコルは、HP以外の単体ファクス機器や複合機のほか、オンラインのファクス受信サービスなど広く使用されていると同研究者は指摘。同様の影響を受ける可能性があると分析している。

同研究者は、ファックスの利用状況について、政府のほか、医療業界、法律、銀行業務など機密性が高い業務で利用されるケースも多く、一部は規制や業務上の制約から利用せざるえない業界もあると指摘。

今回の発表で日本の国内事情にも触れ、テクノロジーの最先端にある国である一方、ほぼすべての組織がファックスを所有し、個人でも45%にのぼるなど広く利用されている点を紹介している。

今回の攻撃では電話回線が内部ネットワークへ侵入する経路となるため、研究者は対策として最新のファームウェアがリリースされていないか確認し、アップデートを実施するよう推奨。

また複合機といったファックスの受信端末を、機密情報を扱うアプリケーションやサーバとは別のネットワークセグメントに設置するなど、他デバイスから隔離することを挙げている。

Security NEXT – 2018/09/12 より引用